ここでは、数ある不動産管理ソフトのうち「営業支援システム」についてくわしく解説しています。おすすめのソフトもピックアップしてみました。
営業支援システムとは…？
集客を目的とした不動産売買の営業業務を支援してくれる管理システムです。
集客状況や契約件数といった情報がリアルタイムに店舗間で共有できたり、
顧客の希望物件をワンクリックでリスト化できたり、活動結果と案件管理がそのまま日報になったり、WEBとの連動によって各種処理を自動化できたり、
自社メディアに掲載し、集客を測るといった機能が例として挙げられます（各製品によって、搭載されている機能はそれぞれ異なります）。
スピーディーさが求められる不動産仲介業務・営業業務を心強くサポートし、売上アップや業務効率アップの実現につないでくれます。
ソフト導入のメリット
迅速な対応でお客様を逃さない
WEBからの問い合わせに対して、自動で返信を送ったり、物件が決まらないお客様におすすめ物件を紹介したり、いままで手打ちで営業担当者が行っていた作業を、システムが自動でやってくれるようになります。
大切なお客様を待たせないために、営業管理システムを活用して最大限まで自動化を行うことで、お客様と直接コミュニケーションが取れる時間を確保することができます。
今までのように、雑用や書類業務によって、大切な時間を削られてしまう心配もありません。
入力コストを下げて営業に出られる時間を増やす
返信メールやメルマガ配信を自動で行ってくれるため、時間を効率的に使うことができます。
手動で丁寧に一件ずつ返信することもお客様へ信頼の獲得につながりますが、大量に顧客を抱えている場合、返信のし忘れが発生する恐れがあります。
一例によると、一週間で140時間もの時間効率化につながった事例もあるようです。
効率化できるところは効率化し、新規顧客の獲得に目指すことで、より多くの利益につなげることが望ましいです。
選ぶポイント
手作業をどれだけ少なく出来るか
営業管理システムを選ぶ時のポイント現状の業務フローから「どれだけを手作業減らすことができるか」です。
システムで自動化できる部分が多ければ多いほど、入力コストを下げることができるため、売上につながる業務に注力することができます。
物件情報を管理するシステムがあるか
手作業がどれだけ少ないかに加え、物件情報管理システムがあるかも重要です。
物件情報管理システムが、なぜ必要なのかというと、マンションの写真や基本情報が記載されている書類などをシステム内で管理することで、
簡単にお客様に不動産の提案をすることができるからです。
おすすめソフト3選
おすすめできる営業支援システムを3つ紹介します！
システムの特徴を簡単にまとめているので、ぜひ参考にしてみてください。
売買革命【日本情報クリエイト】
https://www.n-create.co.jp/pr/product/kakumei-baibai/
煩雑な業務をサポートする便利な機能
不動産売買の煩雑な業務を強力にサポート！複数のポータルサイトに物件送信、マッチングメールで自動追客、営業活動などを社内で共有…といった便利な機能が利用できます。
いえらぶCLOUD【いえらぶGROUP】
圧倒的な使いやすさと豊富なサービス
1万社を超える不動産会社から寄せられた声を反映させたことによる圧倒的な使いやすさと豊富なサービスが特徴です。
使い方により、不動産にかかわるすべての業務をフォローできます。選べる“2つのプラン”が用意されており、どちらのプランを選ぶかによって利用できる機能の種類が異なります（価格も異なります）。
自社のニーズや予算などにより、好きな方のプランを選択することができます。
仲介営業支援システム i-CM【ビジュアルリサーチ】
http://www.visualresearch.jp/icm/
スピードに重きを置いて開発されたシステム
不動産仲介業務を円滑に進めるi-CM。スピーディーさが求められる不動産仲介業務にマッチするよう、開発されたシステムです。 ユーザビリティにこだわったインターフェース、不動産ポータルサイトへの連動や問い合わせ管理など、インターネットと店頭業務の両方から、仲介業務に関わるすべてを強力にサポートします。
導入事例
クレーム内容を社内全体で共有し改善する
不動産管理システムを導入する前は、どんなクレームがあるかを会社で把握できていませんでした。
また、見積もりや家賃入金管理のチェック、清算・修繕・売掛回収の確認に時間を取られていました。
退去情報も管理しきれず、ちゃんと社内共有できていませんでした。
システムを導入してからは、クレームや問い合わせをシステムで一括管理できるので、
どんな問題が起きているか一目でわかるようになりました。見積もりや家賃入金管理、清算・修繕・売掛回収も自動計算、簡単にチェックすることができます。
また、リアルタイムで退去情報を入力・確認できるので、スムーズに社内で共有できるようになったのです。
